株式会社神戸製鋼所様
導入事例

安心していきいきとチャレンジできる職場づくりを目指して!
社内では対応しきれないあらゆるメンタルヘルス課題への対応が可能に

株式会社神戸製鋼所

技術開発本部 開発業務部総務室 室長
西島太郎さま
 株式会社神戸製鋼所さまは、「安全・安心で豊かな暮らしの中で、今と未来の人々が夢や希望を叶えられる世界」の実現を企業理念のひとつに掲げ、個性と技術を活かし合い、社会課題の解決に挑みつづけていらっしゃいます。「素材」、「機械」、「電力」を3本柱とし、鉄鋼アルミ、素形材、溶接、機械、エンジニアリング、建設機械、電力など幅広い分野で事業を展開されています。
 また、2025年3月には経済産業省と日本健康会議が選定する「健康経営優良法人2025(大規模法人部門(ホワイト500))」に認定され、今回で6度目の認定となっています。

 今回は、技術開発本部 開発業務部総務室で、同社の神戸総合技術研究所の研究員やスタッフの健康管理などに関する業務を担当されている西島さまにお話しを伺いました。

 

背景

 

  • 社員が働きやすくイノベーションを生み出す環境を整えていきたいと考えていた
  • 休職者や復職者支援の体制構築に取り組みたいと考えていた

 

決め手

 

  • 定期的に休職者にコンタクトをとり支援してくれる手厚いサービスに興味があった
効果
  • 社員のこころのケアという意味でのセーフティネットが確保できた
  • カウンセリングの活用によってメンタルヘルス予防につながった

 

導入背景 ーイノベーションを生み出しやすい環境整備ー 

休職者や復職者支援の体制構築に取り組むことに

 当社の神戸総合技術研究所では、研究員が300名強、実験支援員が約100名働いています。また私たち総務室の所属する開発業務部や企画管理部といったサポート部門も合わせると、約600名が在籍しています。
 総務室の業務は、神戸総合技術研究所で働く社員のこころとからだの健康サポート、定期健康診断、労務管理、施設管理・運用業務、職場環境整備、安全管理、システム運用、調達業務等、多岐にわたっています。2023年に総務室のミッションを「安心していきいきとチャレンジできる職場を実現する」と定め、研究員が研究開発活動に専念し、働きやすくイノベーションを生み出しやすい環境を整えていくことを目指して約30人のメンバーと日々業務に取り組んでいます。

(㈱神戸製鋼所 神戸総合技術研究所)

 私は2021年4月に着任をしました。着任をしてまもなく、研究所内でメンタル不調者が急激に増加した時期がありました。同時に、休職から復職した社員が再び体調を崩してしまうケースもありました。神戸総合技術研究所では厚労省が示した「事業場における労働者の健康保持増進のための指針(THP指針)」をもとに、労務担当と産業医や産業保健スタッフが連携してメンタルヘルス施策を実行するという体制を整えてはいましたが、メンタル不調者が増加する状況の中で休職者や復職しようとしている社員へのサポートが十分にできない状況となっていました。また、不調原因が、会社だけではなく、プライベートでの出来事や家族、本人の特性等、複合的であることが多く、社内体制のみでよいのだろうか、さらには、不調者をサポートしているスタッフが相談できる場所が作れないかと思うようになりました。

導入の決め手 ーあらゆるメンタルヘルスの課題に対応ー

定期的な休職者支援をしてくれる点が決め手に

 そうした状況の中、休職者支援や復職者支援をはじめ、あらゆるメンタルヘルスの課題に対応できそうなサービスが何かないかと探していた時に出会ったのが保健同人フロンティアの現場型EAPサービスでした。担当の方からサービス内容を伺っているうちに、これだ!と感じたのです。だから実を言うと他社との内容比較ということはしてないんですよ。
 その後、当時の状況を改善するためにこのEAPサービスがどのように利用できるかを担当の方と打合せしながら導入にむけて検討を進めました。なかでも休職者に定期的にコンタクトをとりフォローしていくことは、大きな課題でしたので、このような支援をしてくれる現場型EAPサービスは非常に有効だと思いました。他にも復職後の支援サービスの内容がとても充実していること、様々な相談窓口機能があること、利用条件なども確認した上で、私たちにとって非常に意義のあるサービスであると判断し現場型EAPサービスの導入を決めました。

得られた効果 ー産業保健体制としての支援の拡大ー

従業員のこころのケアという意味でのセーフティネットが確保できた

 研究所で働く社員にとって、研究所は研究開発で新たな価値を生み出すという目的のもと成果達成を目指し続ける場所です。変な例えかもしれませんが、研究所を「学校」に例えて日頃の活動を行う場所とするならば、私たちの産業保健体制はいざという時の「学校の保健室」という風に考えることが出来るかなと思います。研究員が成果達成しようと頑張るとき、時には「熱があるな」とか「気持ちが乗らないな」と感じることがあるでしょう。そういったときに私たちの「保健室」という機能は必要でとても重要であると思っています。「保健室」での相談で解消する場合もあれば、必要に応じて「病院」への受診を促すこともあります。
 働くうえで起こる社員の健康に関する課題は様々ですので、その課題の解決・解消に向けて社員が求める支援も結果的に多様にならざるを得ません。そうした社員のニーズに対して産業保健体制としての支援することができる幅が、現場型EAPサービスを採用したことによって広くなり、こころのケアの観点からも多様な支援を提供できるようになっていると思います。「保健室」の例えを引き合いに出すと、対応してもらえる症状や場所、方法が増えた、という感じでしょうか。実際にこのサービスが社外であること、メール・LINE等相談しやすいツールで連絡できること、社員の家族も利用できることから、年齢を問わず幅広い社員に活用でき、社員だけでなく家族の健康状態を保つことにもつながると感じています。

活用に関して ー予期せぬクリティカルインシデントへの対応ー

いざというときに頼れる専門性や安心感

 社内で予期せぬクリティカルインシデントが起こった場合のCISM(惨事ストレスマネジメント)についても、保健同人フロンティアが受け皿になってくれました。派遣頂いたカウンセラーの方は知識・経験が十分な専門家でとても頼りになりました。こちらがどうしていいかわからないときに対応方法についても、対象者の面談準備から、面談後の社内での対応の仕方、気を付ける点などについて具体的にアドバイスもいただきました。このようなクリティカルインシデントの対応は社内で完結することが非常に難しいので、本当に助かりました。会社側があらゆるリスクに対応する機能を有するのではなく、外部リソースとしていざというときに頼れる先があるという安心感を実感しました。

今後に関して ー社会や社内の状況変化に応じた対応を期待ー

会社組織として、働く社員をサポートしていく

 カウンセリングに求めていることは、「利用するひとが増えてほしい」ということではなく「利用した社員に、利用してよかったと思ってもらうこと」です。本サービスのカウンセリングを実際に受けた方に実施した満足度のアンケートでは、ほぼ満点という結果でした。良いサービスを提供していただいていると感じています。
 社会や社内の状況変化のスピードが早いと感じており、保健同人フロンティアに期待することもそれに合わせて変わってくると思います。今後も私たちと同じ方向を向きながら、共にメンタルヘルス対策を推進していきましょう。期待しています。

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