従業員のメンタルヘルス対策を強化したい会社のご担当者様で、EAPの相談窓口を内部と外部のどちらに設置すべきか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

近年、従業員の心身の健康管理がますます重要視される中、効果的なEAPの導入は会社の競争力向上に直結する重要な施策となっています。

この記事では、EAPの相談窓口の必要性や外部委託のメリットについて詳しく解説します。

EAPによる相談窓口の設置とは

EAP（Employee Assistance Program）は、従業員の心身の健康をサポートするプログラムです。

EAPの一環として相談窓口を設けることで、従業員のメンタルヘルス不調を未然に防ぎ、早期発見および早期対応が可能となります。

従業員は、仕事上のストレスや個人的な悩みを専門家に相談することができ、アドバイスを受けて問題を解決できます。

その結果、労働生産性向上やモチベーション維持などに期待できるのが、EAPの相談窓口を設置する大きなメリットです。

従業員が抱える問題を早期に発見し、適切に対処することで、長期的な欠勤や退職防止にもつながります。

さらに、従業員の健康と幸福度の向上は、企業イメージの向上にもつながり、人材採用や顧客との関係構築にもポジティブな影響を与えます。

EAPの相談窓口が必要な理由

EAPの相談窓口は、従業員が抱える多様な悩みを解決するために不可欠です。

臨床心理士や公認心理師、産業カウンセラーなどの専門家による効果的なアプローチが可能となり、メンタルヘルス不調に対して適切なサポートが提供できます。

また、キャリアコンサルタントや看護師、保健師などの専門家は、キャリアや健康、家庭の問題など幅広い相談内容に対応できるため、従業員の総合的なウェルビーイングにもつながります。

したがって、さまざまな専門家による相談窓口を設けることにより、健康に関わる問題の早期発見および早期対応が可能となり、従業員の健康維持と会社の生産性向上につなげることが可能です。

相談窓口の設置により、従業員は安心して働ける環境を得られ、人材の定着率向上や組織の活性化を図ることができます。

内部・外部EAPで相談窓口を設置するメリット

EAPの相談窓口は、社内に設置するか社外に設置するかでメリットが異なります。ここでは、内部・外部EAPで相談窓口を設置するメリットについて詳しく解説します。

内部EAPの場合

内部EAPでは、社内に保健スタッフによる相談窓口を設置します。社内の事情に精通したスタッフが対応するため、スムーズな問題解決が可能です。

また、会社の文化や方針に沿ったサポートが提供でき、長期的な視点での従業員サポートが可能となります。緊急性の高い問題にも即座に対処できる点も大きなメリットです。

外部EAPの場合

外部EAPでは、社外に相談窓口を設置するため、匿名性が高く、従業員が相談しやすい環境を提供できます。

多様な専門職による幅広い相談対応が可能で、社内で専門職を雇用するよりもコスト効率が高いのが特徴です。

また、客観的な視点からのアドバイスが得られ、新たな気づきや発見につながる可能性があります。従業員のプライバシーを守りつつ、専門的なサポートを提供できる点で注目されています。

外部EAPで解決できる多様な相談内容

外部EAPの相談窓口では、従業員の生活や仕事に関する幅広い内容に対応可能です。ここでは、外部EAPで解決できる多様な相談内容について紹介します。

従業員の健康状態

従業員が持つ健康上の課題について、からだの専門家に相談できます。たとえば、生活習慣病のリスクが高いと診断された場合、適切な食事や運動の指導を受けることが可能です。

また、健康診断で発覚した健康課題についても、速やかに解決に導くためのアドバイスが提供されます。

慢性的な痛みや不調に悩む従業員に対しては、専門医の受診を勧めたり、職場での配慮事項をアドバイスしたりすることで、健康維持をサポートします。

メンタルヘルス不調

メンタルヘルス不調の症状がある場合、外部EAPの相談窓口を通じて専門家に相談できます。

たとえば、職場環境や人間関係、ワークライフバランスの崩れによってストレスを抱えている従業員が外部の相談窓口の利用で気軽に相談しやすくなります。

セルフケアの方法の指導や、必要に応じて医療機関の受診を促すこともできるため、早期に適切な対応を行うことが可能です。

これにより、従業員のメンタルヘルスを維持し、職場全体の生産性向上にも寄与します。

ハラスメントの相談

外部EAPの相談窓口では、パワーハラスメントやセクシャルハラスメントなどの相談も可能です。

被害者にとって非常にセンシティブな問題であるため、社内で相談することが難しい場合でも、外部の中立的な立場から適切な対処方法をアドバイスします。

さらに、相談を受けた場合、社内全体のハラスメントに対する理解を深めるためのセミナーや研修を実施することができ、ハラスメント防止策の強化が可能です。

そのため、離職率の低下や職場環境の改善が期待できます。

キャリアの悩み

従業員の将来的なキャリアの方向性や、自身の適性について相談ができます。

今の仕事への不安や将来の仕事に対する不安、仕事のモチベーションの低下を感じたときに、キャリアカウンセラーと話すことで、自身の強みの再認識、スキルアップのためのアドバイスを受けることが可能です。

従業員のモチベーション向上や長期的な人材育成に向けて、外部EAP相談窓口の設置は有効な対策です。

介護や育児の相談

介護や育児などの家庭の悩みについても、外部EAPの相談窓口で相談が可能です。

家族の介護や育児で仕事の両立に難しさを感じている従業員に対して、自治体による公的な支援の紹介や、その会社の制度利用の勧奨、本人の心理的支援を行います。

本人のストレス緩和だけはなく、実際の困りごとを解決するためのサポート先の利用も促すことで、従業員が安心して働ける環境を整えます。

外部EAPによる相談窓口は、社外における従業員の生活に対してもサポートするため、家庭の事情による休職・退職防止にも有効です。

メンタルヘルス不調の従業員へ相談支援を行う『現場型EAPカウンセリングサービス』

保健同人フロンティアが提供する『現場型EAPカウンセリングサービス』は、従来のEAPをさらに発展させた実践的プログラムです。

▼現場型EAPカウンセリングサービスの特徴

• 経験豊富なカウンセラーによる完全担当制を採用し、継続的かつ一貫性のあるサポートを提供
• 全国各地への出張対応も可能で、対面でのコミュニケーションの利点を活かしたサービスを展開
• 人事・産業保健スタッフ、管理職向けの相談対応も行い、組織全体のメンタルヘルス向上

現場型EAPカウンセリングサービスは、大企業から中小企業まで規模や業種を問わず、高品質なメンタルヘルスケアを提供します。

些細なお悩み事でも構いませんので、お気軽にご相談ください。

まとめ

この記事では、EAPの相談窓口について以下の内容で解説しました。

• EAPの相談窓口が必要な理由
• 内部・外部EAPで相談窓口を設置するメリット
• 外部EAPで解決できる多様な相談内容

EAPの相談窓口は、従業員のメンタルヘルス対策を強化し、会社の生産性向上や離職率低下につながります。

内部EAPでは、社内の事情に精通したスタッフによる迅速な対応が可能であり、外部EAPでは、匿名性の高さや多様な専門家による幅広い相談対応が特徴です。

特に外部EAPは、従業員のプライバシーを守りつつ、専門的なサポートを提供できる点で注目されています。 

『現場型EAPカウンセリングサービス』は、経験豊富なカウンセラーによる完全担当制と全国対応の出張サービスを特徴とします。

対面コミュニケーションを重視し、人事・産業保健スタッフの方や管理職の方も含めて、ご相談に対応しています。

会社の規模や業種を問わず、高品質なメンタルヘルスケアを提供し、組織全体の健康向上を支援します。