ストレスによるメンタルヘルス不調、運動不足や食生活の乱れによる生活習慣病などは、従業員の仕事のパフォーマンスに影響を与える要素となります。

昨今、多種多様な業界の会社で健康経営の推進が行われていますが、実際にどのような取り組みを行うべきかわからないという方も多くみられます。

健康経営に会社全体で取り組むにあたって、まずは自社の組織と個人の健康課題について細やかなデータ分析が必要です。

この記事では、健康経営におけるデータ分析の重要性と指標や、おすすめのツールについて詳しく解説します。

健康経営とは

健康経営とは、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。

経済産業省が挙げる健康経営の効果として『個人の心身の健康状態の改善による生産性の向上、組織の活性化、企業価値の向上』と定義されています。

「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。

引用：経済産業省『健康経営』

健康経営を推進する施策は、多岐にわたる取り組みのデータ分析や効果測定で改善していき、PDCAをまわしていくことが重要です。

健康経営でデータ分析が重要とされる理由

健康管理を経営的な視点で捉え、戦略的に実践するには、健康と業績の関係性を解析する必要があります。

定量化できる健康データを集計、分析することで現状の課題と具体的に取り組むべきものの明確化が可能です。

健康経営を会社全体で推進する際、健康経営の目的とともにデータで従業員に開示することで、納得感を与え、施策に前向きに参加してもらえる要素にもなるといえます。

健康経営で実施すべきデータ分析と重要な指標

ここでは、健康経営で実施すべきデータ分析と重要な指標について具体的に解説します。

健康診断結果

健康診断の結果において、有所見率を分析することで自社の健康課題の発見ができます。

労働基準監督署に提出した「定期健康診断結果報告書」のデータをもとに、有所見率の分析が可能です。自社の有所見率と全国平均データを、検査項目ごとに比較すると、健康課題を見つけられます。

健康状態を可視化することで、従業員自身の健康への意識向上や、精密検査や再検査といった二次健診の受診も推奨しやすくなり、受診率の向上が望めます。

ストレスチェック結果

ストレスチェックを用いて集団分析を行うことで、集団分析結果に基づいた職場改善につなげられます。

ストレスチェックは『労働安全衛生法の改正』により、2015年12月から常時50人以上の従業員を雇用する事業場において義務化されました。

受検率や高ストレス者の割合、総合健康リスク等を指標に課題をあげる必要があります。

この指標を、厚生労働省が公開している平均データと比較することで、自社の課題を洗い出し改善の検討が可能です。

平均データと比べて、受検率が少ない・高ストレス者の割合が高い・総合健康リスクが高いなどの課題があげられたら、該当する部署の従業員にヒアリングを行い、ストレスの要因となっている実際の職場の状況を把握します。

このように、ストレスチェックの実施によって、自社の課題点やその原因をリサーチでき、分析結果をもとに職場改善の取り組みができます。

生活習慣病予防効果

生活習慣病は、健康を妨げる大きな要因となっており、発症や悪化してしまうと仕事にも影響を与えます。健康経営を推進するうえで、従業員の生活習慣病予防のサポートを行うことも重要です。

生活習慣病を予防するためには、身体活動・食生活・喫煙・飲酒・睡眠などを指標とした生活習慣病のリスクを分析し、会社全体で取り組む必要があります。

例えば、身体活動や食生活において、一日の歩数や運動した時間、一日の摂取カロリーや栄養バランスなど、具体的な分析を行わなければ生活習慣病の予防は難しいです。

したがって、高リスク者に向けた健康増進を啓発する運動プログラムの開設やスポーツイベントの実施、社内食堂の食事改善などを行い、組織として取り組むと生活習慣病の予防が望めます。

従業員情報

会社の従業員には、若い世代から中年層、体を動かす部署やデスクワークなど、様々な年齢や働き方があり、環境が異なります。

従業員の年齢、性別、職種、役職・部署などでセグメント化して分析を行うと、特定のグループごとの健康課題の把握ができます。

管理者には、部下への教育についてや部署を管理する責任など、部下には仕事の失敗やコミュニケーションがとりにくいなどの悩みがあります。

部署ごとにも、肉体労働・営業・デスクワークなど業務に違いがあり、体の疲労や実績のプレッシャー、長時間労働など様々な課題があります。

それぞれのグループの労働時間や環境の分析をすることで、柔軟な働き方の導入や労働時間の改善を行い、心身の課題解決に向けた施策への取り組みが可能です。

面談記録

従業員のメンタルヘルスや体調などの課題に対し、産業医や臨床心理士などの専門家によって面談が行われ、アドバイスを受けられます。

面談では、業務状況・生活習慣・趣味・症状など様々な観点で、ヒアリングや健康指導を行います。面談後は、本人に許可を得たうえで、会社に面談結果や意見を提出します。

会社側が、行われた面談の結果を分析し、労働条件・キャリア・人間関係に関する課題を把握したうえで、職場環境の改善への対策へ取り組むことが必要です。

したがって面談記録を元に、身体的な問題やメンタルヘルス不調の段階に応じた適切な対策を打てるようになります。

心身のデータの可視化と分析ならHoPEサービス

保健同人フロンティアが提供する『HoPEサービス』は、従業員の多岐にわたる健康情報の一元管理、ストレスチェックの実施、データに基づいた専門家視点での分析・アドバイスをすべて提供可能です。

▼『HoPEサービス』の特徴

• 健診データや残業時間など健康に関わるデータを一元管理
• 産業医面談、高ストレス者面談など様々な面談記録を一括集約
• わかりやすく操作しやすいシステム

『HoPEサービス』では、従業員の健康データを一元管理・分析するだけではなく、課題に応じて「どのような施策を実施すべきか」というアドバイスまで行なっています。

健康経営のPDCAを手厚くサポートしますので、まずは健康データの管理に関するお悩みからお気軽にご相談ください。

まとめ

この記事では、健康経営の推進におけるデータ分析について以下の内容で解説しました。

• 健康経営について
• データ分析の重要性
• データ分析の指標

健康経営の推進には、従業員の心身に関する健康データの取得・分析・効果測定を行い、施策の改善に向けて取り組むことが重要です。

従業員を含めた会社全体で健康経営に取り組むには、健康課題を具体的にあげ、健康が業務に影響を与えるという根拠を明確にする必要があります。

例えば、健康診断結果・ストレスチェック結果・生活習慣病予防効果・従業員情報・面談記録など、様々な指標において分析と改善ができます。

保健同人フロンティアが提供する『HoPEサービス』では、健診データや残業時間の一元管理ができ、産業医面談やカウンセリングなどの面談記録の一括集約機能を備えています。

産業保健スタッフの現場の声を活かし、記録の検索やスムーズな情報共有ができるため、操作性に優れています。

健康経営を戦略的に推進する『HoPEサービス』の魅力がわかる資料を無料で公開していますので、ぜひこの機会にダウンロードしてみてはいかがでしょうか。