従業員のメンタルヘルス対策の強化は、職場環境の改善や人員配置の見直し、組織全体の生産性向上など多岐にわたる効果をもたらします。

メンタルヘルス対策の手段は多岐にわたり、未然予防や早期対応、職場復帰支援などの各段階の課題に応じて検討する必要があります。

この記事では、企業におけるメンタルヘルス対策の取組事例を5つ取り上げ、成功につながる秘訣を紹介します。

メンタルヘルス対策で企業ができることとは

メンタルヘルスとは、心の健康状態を意味するものです。

企業では、組織や個人のパフォーマンスや労働生産性が低下しないように、従業員のメンタルヘルスを適切に管理して、不調の抑制および改善に取り組む必要があります。

メンタルヘルス対策は、厚生労働大臣が定めた『職場における心の健康づくり〜労働者の心の健康の保持増進のための指針〜』に沿って、以下の4つのケアを計画的に進めることが望ましいです。

1. セルフケア
2. ラインによるケア
3. 事業場内産業保健スタッフによるケア
4. 事業場外資源によるケア

メンタルヘルス不調の発生を未然に防止する一次予防からはじめ、メンタルヘルス不調者の早期発見・早期対応をする二次予防、メンタルヘルス不調によって休職中の従業員に対して職場復帰支援をする三次予防まで、段階的な取り組みが求められます。

メンタルヘルス対策の代表的な取り組み

具体的なメンタルヘルス対策は、組織と従業員の健康状態を把握したうえで検討します。以下は、メンタルヘルス対策で採用されている取り組みの代表例です。

• ストレスチェックの実施と分析
• メンタルヘルス研修の実施（管理監督者も含む）
• アンケートの実施・分析
• 労働環境の整備とワークライフバランスの推進
• 衛生委員会の設置と意見交換
• 専門職と連携した社内外の相談窓口の設置　など

メンタルヘルス対策には専門知識が求められるため、対内的に取り組む場合は管理監督者も巻き込んで理解を促進する研修・セミナーなどの実施が必要です。

自社のリソースだけで対応が難しい場合には、外部の専門機関や専門職と連携した取り組みが求められます。

企業でのメンタルヘルス対策の取り組み事例5選

企業によって、メンタルヘルスに関する課題が異なれば、職場環境の改善に向けた取り組み内容も異なります。ここからは、メンタルヘルス対策の具体的な取り組み事例を5社挙げて紹介します。

①総合化学メーカー

日本有数の総合化学メーカーA社では、メンタルヘルス対策としてストレスチェックやストレス耐性の測定、職場のハラスメント対策などに注力しています。

例えば、ストレスチェックで高ストレスと判定された従業員に対する適切なフォローや現場のニーズに即したEQ能力（心の知能指数）の開発、アサーションセミナーなどが、メンタルヘルス対策の具体的な取り組みの例です。

さらには、高齢化問題と向き合い、生活習慣病対策として生活習慣アンケートやオフィスヨガ、睡眠アドバイザーによるセミナーなども実施して、社内外の健康増進に取り組んでいます。

②大型商業施設・クレジットカード事業会社

日本大手のファッションビルの経営やクレジットカード事業を展開するB社では、攻めのストレスチェックと位置づけて従業員個々のストレス緩和に取り組んでいます。

メンタルヘルス不調のリスクが高い従業員を特定するため、3ヶ月間で300人と面談して、個々の健康状態を確認しています。

また、ストレスチェックに加えて、少人数単位で組織の状態を分析できる独自の健康度調査で職場環境の改善に努めているのが特徴です。

メンタルヘルス不調者の発生を未然に防止するために、外部の相談機関も有効活用しています。

③監査法人

日本大手の監査法人C社では、ストレスチェックの集団分析結果を活用して、組織のコミュニケーション活性化につなげています。

C社では、メンタルヘルス不調で休職中の従業員のデータとストレスチェックの結果を併せたところ、課題解決にコミュニケーションが重要であることに気づき、コミュニケーションの取り方を見直しました。

具体的には、管理職向けのコミュニケーション研修の実施や、健康サポートセンターと連携したオンライン面談などでメンタルヘルス対策の取り組みを強化しています。

④化学品メーカー

日本大手の化学品メーカーD社では、精神科医や保健師などの専門職とヘルスケア委員会が連携してメンタルヘルス対策に注力しています。

例えば、新入社員や中途社員、新任リーダー職などを対象としたメンタルヘルス研修は、保健師チームと相談して従業員個々の課題に即した研修内容にしています。

また、オンラインでの健康相談窓口の設置や職場支援復帰マニュアルの全社的な共有などで、メンタルヘルス不調の発生や不調者のフォローを行っています。

⑤製造会社

大手製造会社のE社では、安全衛生部門の下部組織に健康推進センターを開設し、産業保健スタッフや外部のカウンセラーによる相談窓口を設けています。

また、管理監督者に対するメンタルヘルス研修やラインケア研修でメンタルヘルス対策の知識を深めさせ、独自のメンタルヘルスマニュアルも作成しています。

職場復帰後も産業保健スタッフが定期的に面談を行い、就業条件や制限を半年程度の期間で徐々に緩和させ、アフターケアを行っています。

まとめ

この記事では、メンタルヘルス対策の取り組みについて以下の内容で詳しく解説しました。

• メンタルヘルス対策で企業ができること
• メンタルヘルス対策の代表的な取り組み
• 企業でのメンタルヘルス対策の代表的な取り組み

メンタルヘルス対策として、従業員のストレスチェックの実施・分析、メンタルヘルス研修、ラインケア研修、相談窓口の設置など、各企業でさまざまな取り組みが行われています。

また、産業保健スタッフや保健師、医師などの外部リソースと連携して、メンタルヘルス不調者に対するアフターフォローを徹底している企業も多くみられます。

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