ストレスチェックで高ストレス者と判定された従業員に対して、産業医による面談指導が行われます。

産業医による面談指導を実施する際、具体的にどのような流れで行われるのか詳しく知りたい担当者様も多いのではないでしょうか。自社に産業医が不在の場合、外部委託する流れについても知っておくことが重要です。

この記事では、ストレスチェックにおける産業医の役割と面談指導の流れについて詳しく解説します。

ストレスチェックにおける産業医の役割とは

産業医はストレスチェック後に高ストレス者に向けた面談指導を行い、事業場に必要な措置の指示を行います。

面談指導は、必ずしも産業医が行わなければならないとは限りませんが、職場の状況を知っている産業医に担当してもらうのが望ましいです。

実際に、産業医がストレスチェックの実施者を兼ねるケースが多く、その場合は準備からストレスチェック後のフォローまで一気通貫で協力してもらえるため、スムーズに運用できます。

産業医による面談指導の重要性

ストレスチェック後の産業医による面談指導は、従業員のメンタルヘルス不調の悪化を防ぐために必要です。

産業医による専門的な目線のアドバイスに基づいて、事業場は休職や面談、就労制限などの適切な措置を実施できます。

適切な措置を実施できれば、働きやすい職場づくりとメンタルヘルス不調の予防に期待できます。

ストレスチェックにおける産業医面談の流れ

産業医面談を効果的に行うには、ストレスチェックの準備から高ストレス者への措置までのプロセスを適切に行う必要があります。

ここでは、ストレスチェックにおける産業医面談の流れについて詳しく解説します。

①高ストレス者の選定基準の決定

高ストレス者の選定基準は、産業医と事業場によって決定されます。

高ストレス者とは、心身の自覚症状が一定以上あり、ストレスの原因や周囲のサポート状況が悪い状態と判断された従業員のことです。

実施者である産業医の意見を踏まえて、事業場が選定基準を選定し、従業員の評価自体は産業医が行います。

②面談指導の勧奨

ストレスチェックの結果通知の際に、実施者である産業医から高ストレス判定を受けた従業員へ面談指導の勧奨が行われます。

従業員への面談指導の勧奨ができるのは、実施者と実施事務従事者のようなストレスチェックの内容を扱える者だけです。

また、結果通知から一定期間が経ち、高ストレス者が面談指導を行っていない場合は、再度面接指導の勧奨を封書やメールなどで行う場合があります。

③面談指導の実施

高ストレス者判定を受けた従業員から、面談指導を希望する申し出があった際に、面談指導を実施します。

面談指導の申し出があった場合は、事前に事業場から産業医へ勤務状況や職場環境などの情報を共有しておき、適切な面談指導を実施できるようにするのが望ましいです。

ただし、面談指導は従業員の希望した場合のみ行われ、強制はできません。

したがって、面談指導の申し出がしやすいように、ストレスチェックの取り組みの意図や秘匿性について従業員に共有しておく必要があります。

④面談指導に基づいた意見を事業場へ引き継ぐ

産業医による面談指導の結果は、事業場へ引き継がれます。

高ストレス者への就業上の措置の必要性や必要な措置の内容について、産業医からの意見が事業場へ伝えられます。

面談指導後の意見の聴取は、可能な限り迅速に行い、遅くとも1か月以内の対応が必要です。

⑤事業場による必要に応じた措置の実施

事業場は、産業医から受けたアドバイスを元に就業上の措置を実施します。就業上の措置は、高ストレス者の状態に応じて対応方法が変わります。

就業上の措置の種類と内容については、以下の通りです。

事業場が就業上の措置を提案した場合に、本人が拒否する可能性があります。そのため、就業上の措置の内容は高ストレス者本人との話し合いのうえで決定する必要があります。

また、従業員が不利益な扱いを受けないことを説明しておけば、安心してもらいやすいです。

産業医不在でも面談指導を依頼できる外部組織について

会社に産業医が不在の場合、ストレスチェック後の面談指導を依頼できる外部組織に依頼するという選択肢があります。

▼面談指導を依頼できる外部組織

各団体が面談指導を行えるかどうかは、地域や支部によって変わるため、事前のリサーチが必要です。

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まとめ

この記事では、ストレスチェックにおける産業医の役割ついて以下の内容で解説しました。

• 産業医の役割
• 産業医面談の流れ
• 面談指導を依頼できる外部機関

ストレスチェックにおける産業医の役割は、ストレスチェックで明確化された高ストレス者の面談指導を行い、事業場に必要な措置の指示を行うことです。

産業医面談は、高ストレス者の選定基準の決定、面談指導の勧奨、面談指導の実施、事業場への意見共有、必要な措置の実施の流れで行われます。

産業医が社内にいない場合、産業保健総合支援センターや地域産業保健センター、医師会などのさまざまな外部組織に面談指導を依頼できます。

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